宮城県石巻市の解体業者6社を比較|費用相場と地域の解体事情
石巻市で信頼できる解体業者をお探しの方へ。
石巻市に所在する6社を、50の独自項目(対応工事・保有資格・安全対策など)で徹底調査しました。いざ業者を探し始めても、「高額な費用を請求されないか…」「近隣トラブルなく工事を終えたい」「悪徳業者に騙されたくない」など、業者選びの不安は尽きませんよね。
そこで本記事では、おすすめ業者の紹介に加え、 「石巻市の解体費用相場」や「地域の解体事情・補助金情報」 についても詳しく解説しています。
下の「石巻市の解体業者一覧」で業者を比較できます。一覧は「木造」「鉄骨造」といった工事内容での絞り込みも可能です。あなたにぴったりの、安心して任せられる一社をここで見つけてください。
この記事の案内人・編集長
稲垣 瑞稀
石巻市の解体工事事情と地域特性
石巻市の概要
東日本大震災からの復興を経て、人口減少という新たな課題に対応するため、街のあり方が見直されている水産・工業都市です。
石巻市は宮城県の東部に位置し、北上川が太平洋に注ぐ河口にある、古くからの水産・工業都市です。2025年11月末時点の人口は約13万人で、震災前から減少が続いています。市内の状況は二極化しており、商業施設が集中し住宅の建て替え需要がある本庁・河南エリアと、人口減少が著しく空き家対策が課題の半島・山間エリアが混在しています。
震災復興に伴う特別な建設ラッシュが落ち着き、今後はこれからの街の規模に合わせた解体や再編の工事が中心になっていきます。
地形・道路事情と解体費用の傾向
市街地の地盤の弱さと、牡鹿半島の道の狭さ。この二つの極端な地理的条件が、解体費用を高くする大きな要因です。
- 地形の特徴:旧北上川がつくった三角州に広がる市街地は、地盤が緩いのが特徴です。特に蛇田地区や湊地区では液状化のリスクが高いとされています。一方で、牡鹿半島エリアはリアス式海岸の険しい山地で、平地が極端に少ない地形です。
- 道路事情:震災復興で県道2号石巻鮎川線などの幹線道路は整備されました。しかし、牡鹿半島の鮎川浜や寄磯浜といった集落の内部は、4トンダンプのすれ違いも難しい狭い道や坂道が入り組んでいます。
- 費用への影響:平野部の地盤が緩い場所では、重機が沈まないように敷鉄板で地面を補強する費用が追加でかかる傾向があります。牡鹿半島での工事は、大型車が現場に入れず小型車で廃棄物を運び出す「小運搬」が発生しやすく、運搬費が1.5倍以上に跳ね上がる可能性があります。また、冬場は沿岸特有の強風で作業が中止になるリスクも考慮が必要です。
運営者 稲垣私がこれまで見てきた見積もりトラブルで特に多いのが、牡鹿半島エリアの「小運搬費」に関するものです。道が狭いため、後から「想定外の費用」として追加請求される相談が後を絶ちません。だからこそ、契約前に現場をしっかり下見して、搬出経路まで具体的に説明してくれる業者を選ぶことが失敗しないためのポイントです。
復興後の空き家問題と災害公営住宅の課題
震災復興の象徴である災害公営住宅で空き部屋が増えていることと、所有者不明の空き家という、二つの大きな課題を抱えています。
石巻市は、震災からの復興で最大規模となる約4,500戸の災害公営住宅を整備しました。しかし完成から10年以上が経ち、入居者の高齢化や転出によって空き室の増加が新たな問題になっています。空き室でも維持管理コストはかかり続けるため、市の財政負担は重く、今後の活用法が大きなテーマです。
同時に、市内では一般的な空き家問題も深刻化しています。特に、防災集団移転事業で住民が高台へ移った後の土地や、相続人がいない・相続放棄された「所有者不明」の物件が増加しており、管理されないまま放置され、倒壊の危険がある「特定空家」になるケースが懸念されています。
解体工事・空き家対策の補助金
住宅本体の解体補助はありませんが、危険なブロック塀の撤去に対しては手厚い補助制度が用意されています。
| 制度名 | 補助金額・率 | 対象・条件 |
|---|---|---|
| 危険ブロック塀等除却事業 | 最大37.5万円(除却費用の2/3等)+フェンス設置費最大10万円 | 道路に面した危険なブロック塀、石積塀など。市の調査で「要改善」等と判定されたもの。 |
| 石巻市空き地・空き店舗活用事業助成金 | 最大250万円(費用の1/2) | 中心市街地の空き地(解体後の更地含む)を活用して事業を行う場合の改装費や設備費など。 |
石巻市では、老朽化した住宅本体の解体に対する直接的な補助金制度は、2025年12月時点ではありません。しかし、危険なブロック塀の撤去は重点的に支援されており、令和7年4月1日から補助対象が市内全域の避難路へと拡大されました。補助金の利用を検討する場合、必ず市の交付決定通知を受け取ってから工事契約・着手する必要があります。
※制度の最新情報や申請様式は、必ず自治体の公式サイトをご確認ください。
石巻市の公式サイトで詳細を見る
廃棄物処理と分別ルール
解体で出る産業廃棄物の処分場は市街地に集中しており、半島エリアからの運搬コストが課題となります。
解体工事で発生したコンクリートガラや木くずなどの産業廃棄物は、市内のリサイクル施設や中間処理施設で処分します。これらの施設は市街地の工業団地などに集中しているため、平野部からのアクセスは良好です。しかし、牡鹿半島や雄勝地区の現場からは片道1時間近くかかる場合があり、運搬に時間がかかり費用も高くなります。
また、解体前に残された家具などの家財道具は一般廃棄物扱いとなり、石巻広域クリーンセンターへ自分で持ち込むか、市の許可業者に運搬を依頼する必要があります。解体業者が産業廃棄物と一緒に運ぶことはできません。
運営者 稲垣石巻市での解体工事は、平野部の軟弱地盤と半島部の狭い道という、地域ごとの全く異なる地理的条件への対応が不可欠です。特に、復興後にはっきりしてきた災害公営住宅の空室問題や所有者不明の空き家は、今後の解体工事に大きく影響するでしょう。住宅本体への直接的な補助金はありませんが、拡充されたブロック塀撤去補助金を活用するなど、制度をよく知っている業者を選ぶことが費用を抑える鍵です。
石巻市の解体費用相場
| 建物構造 | 坪単価あたりの解体費用 | 価格幅 |
|---|---|---|
| 木造 | 32,000円 | 23,200~53,700円 |
| 鉄骨造 | 30,200円 | 26,900~33,400円 |
| RC造 | 82,500円 | 55,000~110,000円 |
| 内装解体 | 47,500円 | 15,000~80,000円 |
※費用相場データは、一般社団法人あんしん解体業者認定協会の提供データをもとに、スッキリ解体が独自に分析・算出したものです。
優良な解体業者の選び方
解体業者を選ぶ際は、価格だけでなく「建設業許可の有無」「過去の行政処分歴」「工事賠償責任保険の加入」など、多角的なチェックが必要です。以下の記事では、優良業者を見極めるための18のチェックポイントを専門家が詳しく解説しています。契約前にぜひご一読ください。
当サイト独自の50の調査項目
掲載業者は、口コミや広告といった曖昧な情報ではなく客観的な事実情報を掲載しています。
企業経験・規模 (7)
対応工事 (10)
保有資格 (9)
安全対策・リスク管理 (7)
顧客対応・サービス (17)
※項目にカーソルを合わせると詳細な説明が表示されます。
石巻市の解体業者一覧
石巻市の解体業者、全6社をご紹介します。
株式会社東北建商
株式会社東北建商は品質マネジメントの国際規格「ISO認証」を取得しています。これは、会社全体で品質を管理する仕組みが整っていることを示すものです。設立から30年以上にわたり、特殊な技術が求められる寺院の建築や公共事業などの様々な建物を手掛けてきました。こうした多様な現場経験があるため、建物の構造を理解した上での丁寧な工事が期待できます。また、解体後の外構工事なども自社で一貫して行うことで、スムーズな工程管理と工期の短縮を図っています。
- 品質マネジメントの国際規格「ISO認証」を取得
- 寺院建築から公共事業まで多様な現場での施工経験
- 解体から付帯工事まで自社一貫管理による工期の短縮
大正建設株式会社
大正建設株式会社は、1971年に創業した宮城県石巻市の建設会社です。50年以上にわたり、土木工事や建築工事を中心に地域の社会基盤整備に携わってきました。同社の特徴は、新しい技術を積極的に取り入れている点です。建設業界の人手不足や安全性の課題に対応するため、2015年からICT施工を導入しています。ドローンによる測量やICT建機を活用することで、工期の短縮や施工精度の向上を図っています。長年の経験と先進技術への投資を両立させている会社です。
ICT施工とは、ドローンやGPSなどを活用して測量・設計・施工、検査までを効率化する技術のことです。これを導入すると、従来は熟練オペレーターの経験に頼っていた作業を経験の浅い人でも高い精度で施工できるようになります。結果として工事全体の品質が安定し、安全性の向上にもつながります。大正建設が2015年という早い段階からICT施工を導入しているという事実は、人手不足といった業界全体の課題に真摯に向き合い、未来への投資を惜しまない姿勢の表れと見れます。昔ながらの経験だけでなく新しい技術で品質と安全を確保しようとする企業であれば、安心して工事を任せられます。
- 1971年創業、50年以上の長い業歴
- 石巻市を拠点とする地域密着型の経営
- いち早くICT施工を導入し、生産性と安全性を追求
株式会社櫻工房
解体工事後の土地をどう活用すれば良いか、判断に迷うケースは少なくありません。株式会社櫻工房は、建設業と不動産業の両方を手掛けている会社です。そのため解体後の土地を売却するのか、駐車場やアパートを建てて活用するのかといった複数の選択肢について、それぞれの専門家の視点からアドバイスを受けられます。解体から土地活用までを一つの窓口で相談できるため、手続きがスムーズに進む点が特徴です。公共施設の建設実績もあり、地域での施工経験も豊富です。
解体工事の完了後、その土地をどうするかは所有者にとって重要な問題です。一般的な解体業者は工事までが業務範囲ですが、櫻工房は不動産業も営んでいるため、その後の土地活用まで見据えた相談ができます。例えば将来的に駐車場経営を考えているなら、それに適した整地の方法で解体工事を進めるといった連携が可能です。解体という短期的な計画だけでなく、その土地の将来まで含めて長期的な視点で相談したい場合に適した業者の一つです。
- 建設業と不動産業の両方を手掛け、一貫した対応が可能
- 解体後の土地売却・駐車場経営・アパート建設などを具体的に提案
- 公共施設の建設も手掛けている施工実績
株式会社菊池興業
株式会社菊池興業は、2006年に創業した解体工事業者です。宮城県と福島県を中心に、個人住宅から大規模な施設まで幅広く対応しています。同社の特徴は公共工事の実績が豊富な点です。市の特定空き家解体事業や小中学校の体育館・プールの解体など、自治体から直接依頼された工事を数多く手掛けています。また、東日本大震災以降、被災した建物の解体・仮設住宅の撤去・除染作業といった復旧関連工事にも継続的に携わってきました。これらの実績は、同社の安全管理体制や技術力が公的に認められていることを示唆しています。一般住宅のほか、ホテル・工場・店舗などの解体にも対応しており、仙台駅でのアスベスト除去工事といった特殊な作業の経験もあります。
解体業者を選ぶ際、自治体や公共機関からの発注実績は信頼性を判断する上での一つの分かりやすい基準となります。公共工事の入札には、経営状況・過去の実績・安全対策などに関する厳しい審査基準が設けられているためです。特に、学校のような施設の解体は周辺への騒音や安全確保に最大限の配慮が求められます。菊池興業のように公共工事や被災地の復旧といった社会的に重要度の高い現場を数多く経験している業者であれば、一般的な住宅解体においても丁寧で確実な作業を期待できます。
- 自治体や公共施設(学校など)の工事実績
- 仮設住宅や被災建物の豊富な解体経験
- 見積もり金額とスケジュールの遵守
山崎工業
山崎工業は、2002年に創業した宮城県石巻市の建設業者です。解体工事のほか、基礎工事やとび・土工工事などを手掛けています。取引先には複数のハウスメーカーや工務店が名を連ねており、住宅建設のプロから継続的に選ばれていることが分かります。また、ホームページでは建物の構造・広さ・付帯工事の有無に応じた解体費用の参考価格を具体的に公開しています。金額の内訳も明記されているため、依頼前に費用の目安を把握できます。
解体工事を初めて依頼する際、多くの人が不安に感じるのは「費用がいくらかかるか」という点です。山崎工業のようにホームページで具体的な工事内容と金額の事例を公開している業者は、料金体系に対する透明性が高いと考えられます。また、ハウスメーカーや工務店といった同業者からの依頼が多いという点も業者選びの参考になります。厳しい基準で下請け業者を選ぶプロから継続的に仕事を受注しているということは、技術力・安全管理・工期の遵守といった面で信頼がおける業者である可能性が高いです。費用面での透明性と同業者からの評価という二つの点から、安心して相談しやすい業者の一つです。
- 2002年創業の豊富な施工経験
- ハウスメーカーや工務店との多数の取引実績
- ホームページで解体費用の参考価格を公開
有限会社エクセルワン
石巻市の解体業者が見つかりませんでした。
解体業者の選び方でよくある質問
- 「建設業許可」と「解体工事業登録」を持つ業者、どちらに依頼すべき?
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「建設業許可」と「解体工事業登録」の差を判断基準にすることはおすすめしません。
建設業許可は取得要件に「建設業の管理責任者として5年以上の経営経験」や「500万円以上の自己資本または資金調達力があること」などが定められているため、企業として一定の信頼感が担保されていると言えます。
しかし解体工事業登録のみを行ってる業者が信頼に欠けるわけではありません。建設業許可の取得に向けて違反や事故を起こさないようコンプライアンス意識を高く持っている業者も数多く存在します。
- 解体業者によって見積金額に差が生まれるのはどうしてですか?
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それぞれの解体業者には得意分野・苦手分野があるからです。
同じ現場を見積もったとしても、解体業者ごとに見積金額に差が出るのが普通です。これは、「解体工事の経験」「重機などのリソース」「資格保有者」「職人の技術」などが解体業者によって異なるためです。
例えば過去に火災現場の解体を多く手掛けている業者は、火災現場が初めての業者よりも手順や流れを熟知しているため、工事をスムーズに進められます。複雑な案件であればあるほど、業者の経験値が工期に影響します。
また、重機を自社で数多く保有していればリース代(借りる費用)がかかりませんし、アスベストの調査・除去に対応できる資格を保有していれば外注の費用がかかりません。
このような要素によって解体業者には得意分野・苦手分野が存在するため、ご自身の解体現場に適した業者に依頼するようにしましょう。
- もし解体業者が不法投棄をしても、依頼した側は責任に問われませんか?
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いいえ。工事の依頼主も責任に問われることがあります。
廃棄物がどのように処分されたか責任を負うのは「廃棄物の排出事業者」です。廃棄物処理法では解体業者ではなく工事の発注者(依頼者であるあなた自身)が排出事業者であると定められています。
不法投棄が行われた際、排出事業者に監督責任上の過失があると認められる場合は責任を問われる可能性があります。
- 相場より著しく安い価格と分かりながら契約した場合
- 許可・登録のない業者と知りながら依頼した場合
- 書面での契約を交わしていない場合
上記のような場合は依頼主の過失とみなされる恐れがあるため、解体業者の体制や見積書の内容は事前に確認しておきましょう。
- 相場よりも見積書の金額が高い場合はどうすれば良いですか?
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相見積もりをして、「あなたの解体現場の適正価格」を見極めましょう
インターネット検索などで得られる「一般的な解体費用相場」は、参考にはなりますが絶対的なものではありません。例えば「アスベストの量が多い」「敷地の周囲が狭く重機が通れない」「残置物(不用品)の量が多い」など、個別の事情によって費用は高額になってしまいます。
あなたの解体現場の適正価格を見極めるには、複数の業者から見積もりを取って比較することが大切です。その中で著しく高額な業者、著しく安価な業者は依頼を避けるのが無難です。
また、どのような条件下で費用が高くなるのかを事前に調べておくことで、それが正当な金額なのかを判断しやすくなります。
スッキリ解体【完全版】解体費用が高額になる4つのケース 解体工事って、そもそも何から始めればいいの?費用はいくらかかる? 一般的な家を解体する場合、費用相場は90万円〜420万円です。ただし、現場の条件によって金額は大きく… - ホームページを持っていない業者に依頼をしてはダメですか?
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問題ありません。ただし、業者の実態は確認しておきましょう。
解体業界ではインターネットでの情報発信を行わない事業者も多く、優良な解体業者でもホームページを持っていないことがあります。
ホームページを公開していない業者でも、実際に連絡・やり取りをした際に施工実績や得意な工事、料金体系など、気になる点が確認できれば問題ありません。
また、「普段から付き合いがある」「信頼できる人から紹介してもらった」など、業者の実態が確認できているケースであれば、ホームページの有無を気にする必要はありません。
ただし、世の中には「ペーパーカンパニー」と呼ばれる"名前だけが存在し実態を持たない会社"も存在するため、全く知らない業者に依頼をする際には十分注意しましょう。
- 解体現場と同じ市区町村の解体業者に依頼するのが普通ですか?
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いいえ。他の市区町村や都道府県の解体業者への依頼も検討してみましょう。
解体業者は本社の所在地だけでなく、複数の市区町村・都道府県に出張できることがほとんどです。相見積もりの結果に納得いかない場合は、他の地域も含めて相見積もりを行うことで、より良い条件での契約を目指しましょう。

解体工事の品質は現場を担当する職人の技術に左右されることがあります。その点で、東北建商が取得している「ISO認証」は参考になります。この認証は個人の技術だけに頼るのではなく、会社全体で品質を保ち、改善していくためのルールが整っていることを意味します。そのため、担当者が誰であっても一定水準のサービスを受けやすいという安心感があります。「いつでも安定した品質で工事をしてほしい」と考える方にとって、こうした組織的な取り組みは業者を選ぶ上での一つの判断材料になります。